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本書は、建築工事の積算業務に携わる方々に活用され、建築工事の公正な契約の基盤となる必携の書です。

『建築数量積算基準』は、建築工事における工事価格を作成するうえで基本となる数量を算出するための計測・計算方法を定めたもので重要な積算基準のひとつです。

建築数量積算基準は、わが国で初めての官民合同により1977年（昭和52年）にとりまとめられ、その後、新たな社会的ニーズへの対応や最新の施工実態を踏まえた見直しがなされることとなり、(財)建築コスト管理システム研究所に設置された「建築工事建築工数量積算研究会」において鋭意検討された結果、平成12年3月に制定されました。

本書は、その建築数量積算基準に解説を付したものです。

今回の改定は、官民18機関が参加する「建築工事数量積算研究会」構成員により寄せられた意見等を参考に「項目の追加」、「規定の区分の明確化」、「表現の適正化」、「他の基準類との整合」等の見直しを行い、基準本文、解説部分および参考資料を改定し、平成29年版として発刊した最新版です。

公共建築設備数量積算基準・同解説　平成２９年版 発行年月日：2017/12/25

公共建築設備数量積算基準・同解説　平成２９年版 発行年月日：2017/12/25	建築工事内訳書標準書式・同解説　平成30年版 発行年月日：2018/05/22
雨水利用・排水再利用設備計画基準・同解説　平成２８年版 発行年月日：2016/09/16	公共住宅建築工事積算基準　平成２９年度版 発行年月日：2017/07 ※こちらは、平成２９年度版
用途別　消防設備設置基準 発行年月日：2017/03/28	建築物の省エネ設計技術 発行年月日：2017/05/01